【JENKA×Knowledge Suite+】ノーコードでデータ連携を自動化!営業・マーケティング業務のDXを加速する新コネクタとは?

【JENKA×Knowledge Suite+】ノーコードでデータ連携を自動化!営業・マーケティング業務のDXを加速する新コネクタとは?

現代のビジネスにおいて、デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進は企業の成長に欠かせません。その中でも、日々蓄積される顧客データの効率的な活用は、営業やマーケティング活動の成果を大きく左右します。しかし、複数のシステムに散らばったデータを手作業で連携させる作業は、多くの企業にとって大きな負担となっていました。

このような課題を解決するため、スターティアレイズ株式会社が提供するデータ連携ツール「JENKA(ジェンカ)」は、ブルーテック株式会社が提供する名刺CRMサービス「Knowledge Suite+」との連携コネクタの提供を開始しました。この新しい連携により、名刺データの管理からマーケティング施策、そして顧客フォローまで、多岐にわたる業務が「ノーコード」で自動化され、企業の業務効率化とDX推進を強力に支援します。

JENKAとKnowledge Suite+の連携がもたらす革新

「JENKA」は、さまざまなクラウドサービス(SaaS)を簡単につなぎ、データのやり取りを自動化する「iPaaS(Integration Platform as a Service)」という種類のツールです。一方、「Knowledge Suite+」は、名刺管理や顧客管理を中心に、営業活動に必要な機能をワンストップで提供するサービスです。この二つのサービスが連携することで、どのようなメリットが生まれるのでしょうか。

今回の連携コネクタによって、「Knowledge Suite+」で集められ、きれいに整理された顧客データが、「JENKA」を通じてマーケティングオートメーション(MA)ツール「BowNow」などの外部サービスへ、プログラミングの知識がなくても(ノーコードで)自動で連携できるようになります。

これまで、名刺情報や顧客データを別のシステムに登録したり、確認したりする作業は、担当者が手作業で行うことがほとんどでした。この作業は時間と手間がかかるだけでなく、入力ミスなどのヒューマンエラーが発生するリスクも伴います。しかし、JENKAとKnowledge Suite+の連携により、これらの手作業が自動化されるため、業務効率が大幅に向上し、同時にミスの削減も期待できます。

具体的な業務自動化のイメージ

この連携によって、具体的にどのような業務が自動化され、企業にどのような恩恵をもたらすのか、3つの具体的なケースを見ていきましょう。

1. 名刺データをBowNowに自動連携し、リード登録を効率化

展示会や商談で獲得した名刺は、企業にとって貴重な「リード(見込み客)」情報です。これらの名刺情報を「Knowledge Suite+」に取り込むと、システムが自動で同じ情報をまとめて整理してくれます(名寄せ)。

名刺データをBowNowに自動連携し、リード登録を効率化

この名寄せされた顧客データを「JENKA」が自動で抽出し、MAツールである「BowNow」へリードとして登録します。これにより、これまで手作業で行っていたリード情報の入力や整理作業が不要になります。結果として、マーケティング施策を準備する時間を大幅に短縮でき、リード情報の登録ミスや重複登録を防ぐことで、施策の精度向上にもつながります。

2. 名刺登録を起点にお礼メールを自動送信し、フォローの抜け漏れを防止

商談や展示会後に迅速なフォローアップを行うことは、顧客との関係構築において非常に重要です。しかし、忙しい中で一人ひとりに丁寧にお礼メールを送るのは手間がかかり、送信漏れが発生することもあります。

名刺登録を起点にお礼メールを自動送信し、フォローの抜け漏れを防止

「Knowledge Suite+」に名刺情報を登録すると、その顧客データをもとに「JENKA」が自動で御礼メールを送信する仕組みを構築できます。担当者名や会社名などを自動でメールに差し込むことも可能なため、手作業の負担を抑えつつ、パーソナライズされたメールをスピーディに送ることができます。これにより、初動対応を安定させ、商談につながるコミュニケーションを継続しやすくなるでしょう。

3. 名刺データをスプレッドシートやkintoneに自動反映し、リスト整備・共有を効率化

顧客データは、営業チームだけでなく、マーケティング、カスタマーサポートなど、社内の様々な部署で活用されるべき情報です。しかし、部署ごとに異なるツールで管理されていたり、手作業での転記が必要だったりすると、情報共有がスムーズに行われません。

名刺データをスプレッドシートやkintoneに自動反映し、リスト整備・共有を効率化

「Knowledge Suite+」で整備された名刺情報は、「JENKA」を通じて自動でGoogleスプレッドシートに出力したり、顧客管理用のデータベースとして「kintone」に登録したりすることが可能です。部署別やイベント別にシートを分けたり、電話番号や住所表記などの表記ゆれを整えてから出力・登録することもできるため、手作業による転記や更新作業を大幅に削減できます。これにより、顧客情報の一元管理と関係者間でのスムーズな共有・活用が実現し、より戦略的なビジネス展開を後押しします。

「Knowledge Suite+」と「JENKA」についてさらに詳しく

名刺CRMサービス「Knowledge Suite+」

ブルーテック株式会社が提供する「Knowledge Suite+」は、名刺管理・顧客管理を中心に、ビジネスチャットやファイル管理など、営業活動に必要な機能を一つにまとめたサービスです。高精度な名寄せ機能により、データの品質を高く保ちながら顧客情報を管理できます。今後はSFA(営業支援)機能も追加され、導入済みの他のシステムとも連携可能な「自社最適」のオールインワンSFA/CRMへと進化していく予定です。

iPaaS「JENKA」

『JENKA』は、2023年4月に提供が開始された、安心の国産iPaaSです。様々なSaaS(Software as a Service)を簡単につなぎ、自動でデータ連携を行うサービスであり、プログラミングの知識がなくても簡単にAPI連携を行えるのが大きな特徴です。そのため、情報システム部門やIT人材が不足している中小企業でも、手軽に使いこなせるように設計されています。

「JENKA」は、多岐にわたる外部サービスとの連携に対応しています。例えば、Microsoft365、Googleアプリケーション、OpenAI GPT、Slack、Chatwork、LINE公式アカウント、LINE WORKS、kintone、Salesforce、Dropbox、Box、Zoom、BowNow、DX Suite、RECERQA Scan、FUJIFILM IWpro、RoboTANGOなど、多くのビジネスツールと連携が可能です。

JENKAの詳細やお問い合わせは、以下のリンクから確認できます。

スターティアレイズ株式会社について

スターティアレイズ株式会社は、日本の労働力減少という社会課題に対し、労働生産性の向上を目的としたソリューションを提供しています。RPAツール『RoboTANGO』やiPaaS『JENKA』といった業務効率化ツールを中心に展開しており、PC作業の自動化とクラウドサービスの連携を通じて、データ処理や情報共有の効率化を図り、企業の業務改善とDX推進に貢献しています。

  • 会社名:スターティアレイズ株式会社

  • 所在地:東京都新宿区西新宿2-3-1 新宿モノリス19階

  • 代表者:代表取締役社長 鈴木健太

  • 設立:2017年11月10日

  • HP:https://www.startiaraise.co.jp/

スターティアホールディングス株式会社について

スターティアホールディングスグループは、DXソリューション(クラウドサーカス株式会社など)とITインフラ(スターティア株式会社など)を通じて、中小企業のデジタルシフトを支援しています。「最先端を、人間らしく。」をコーポレートスローガンに掲げ、デジタル技術やサービスを分かりやすく、企業に寄り添う形で提供しています。

  • 会社名:スターティアホールディングス株式会社

  • 所在地:東京都新宿区西新宿2-3-1 新宿モノリス19階

  • 代表者:代表取締役社長 本郷秀之

  • 設立:1996年2月21日

  • HP:https://www.startiaholdings.com/

まとめ:データ連携で業務効率化とDXを加速

今回の「JENKA」と「Knowledge Suite+」の連携は、企業が抱えるデータ連携の課題に対し、ノーコードで手軽に導入できる強力なソリューションを提供します。名刺情報の取り込みから、リード管理、顧客フォロー、そしてデータの一元管理まで、営業・マーケティング活動における様々な業務を自動化し、ヒューマンエラーの削減と業務効率の大幅な向上を実現します。

AIやデジタル技術の活用は難しそうだと感じる方も多いかもしれませんが、このような「ノーコード」ツールを活用することで、専門知識がなくてもDXを推進することが可能です。スターティアレイズは今後も「JENKA」を通じて、さらなる外部サービスとの連携を拡大し、企業の業務効率化とDX推進を積極的に支援していくことでしょう。この連携が、多くの企業のビジネス成長を加速させるきっかけとなることに期待が寄せられています。

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