AI技術の進化は、私たちの生活のあらゆる側面に影響を与え始めています。特に医療分野では、これまで見えなかった体の変化をAIが解析し、病気の早期発見や予防に役立てる取り組みが活発化しています。今回ご紹介するのは、テオリア・テクノロジーズ株式会社（以下、テオリア）と株式会社エム（以下、エム）が締結した事業提携です。この提携は、脳画像解析AIと行動変容支援を組み合わせることで、働く世代の「脳の健康」を守り、将来の認知症リスク低減を目指す画期的な取り組みとして注目されています。
脳の健康が今、なぜ重要なのか？
「認知症」と聞くと、高齢になってから発症する病気だというイメージを持つ方も多いかもしれません。しかし、近年の研究では、認知症に関連する脳の変化は、実は30代や40代といった働き盛りの世代からすでに静かに進行していることが示されています。つまり、認知症は決して遠い未来の病気ではなく、若い頃からの意識と対策が非常に重要になってきているのです。
この早期の気づきと対策が遅れると、将来的に認知機能の低下を招くリスクが高まります。そのため、自身の脳の状態を早い段階で知り、適切な生活習慣を身につけることが、健康寿命を延ばす上で不可欠だと言えるでしょう。
テオリアとエム、それぞれの強みと提携の背景
今回の事業提携は、「認知症を発症してから向き合うのではなく、発症前から備え、リスクを低減することが当たり前の社会をつくりたい」という両社共通の強い想いから実現しました。
エム社の強み：AIによる脳画像解析技術「MVision health」
エム社は、脳MRI（核磁気共鳴画像法）という医療画像をAIで解析する最先端の技術を持っています。日本に蓄積された膨大な脳ドックデータを活用し、MRI画像から脳の萎縮（脳の容積が減ること）や白質病変（脳の神経線維の損傷）を数値化する全脳解析AIサービス「MVision health」を開発しました。このサービスは、目で見て分かりにくい脳の「未病（病気ではないが健康でもない状態）」サインを客観的な数字で「見える化」することで、認知症を未病段階から管理するという新しいアプローチを可能にしています。
テオリアの強み：行動変容を促すソリューション力
一方、テオリアは、健常な状態から未病、そして発症後のケアまで、一貫して認知症に関する支援を行う仕組みづくりを進めてきました。企業や自治体向けに、働く世代の脳の健康管理を統合的にサポートするサービス「そなえるパッケージ」などを提供し、早期の気づきを促し、生活習慣の改善を支援するソリューションを提供しています。
テオリアは、認知機能のチェックだけでなく、脳の「器質的（構造的）変化」を観察することが、早期にリスクに気づき、行動変容につなげる上で不可欠だと感じていました。そこで、エム社の持つ高度な科学的知見と、テオリアの行動変容支援のノウハウを融合させることで、より大きな相乗効果（シナジー）を生み出せると確信し、今回の協業に至りました。
この提携は、脳の構造的な変化を早期に把握し、認知機能低下のリスクを低減する取り組みが社会全体に広がるための、重要な第一歩となるでしょう。
提携による具体的な取り組み：脳の健康データ統合と行動変容支援
今回の提携では、主に以下の二つの分野で協業が進められます。
1. MRI画像を活用した脳の健康データ統合プラットフォームの構築
エム社の「MVision health」を利用して脳の検査を受けた方は、テオリアが提供するサービス「THEO ONE（テオワン）」上で、自身の脳画像解析レポートを電子的に確認できるようになります。さらに、「THEO ONE」では、個人の脳の健康に関連する複数の指標を統合的に表示することで、自分の脳の状態に対する理解を深めることができます。これにより、断片的な情報ではなく、包括的な視点から自身の脳の健康を把握することが可能になります。
2. 行動変容を促すフィードバック・ソリューションの開発
脳の健康状態を知るだけでは、なかなか行動を変えるのは難しいものです。そこで両社は、脳の健康状態と日々の生活習慣（食事、運動、睡眠など）との関連性を明確にし、「脳の状態を知る」ことが「生活を変えるきっかけ」となるような仕組みを共同で作り上げます。テオリアの持つ行動変容支援のノウハウが、ここで最大限に活用されます。
将来的には、AIが脳の萎縮の将来を予測したり、生活習慣の改善によって脳の萎縮を抑制するための具体的な行動提案を行ったりすることを目指しています。例えば、「この食事を続けると〇年後に脳の萎縮が〇%進む可能性があります。代わりに、この運動を取り入れることで、萎縮を〇%抑えられるでしょう」といった具体的なアドバイスが受けられるようになるかもしれません。
両社代表からのコメント
今回の提携に際し、両社の代表からは、それぞれの専門性と未来への期待が語られました。
株式会社エム 代表取締役CEO 森 進氏
森氏は、自分の脳や体の状態を正確に把握することが、健康管理の土台であると強調しました。特に医療画像は、病気の有無だけでなく、臓器の質的な変化や加齢の影響を詳細に「見える化」できる貴重な情報源だと述べています。エム社はこれまで、脳をはじめとする主要な臓器の状態を客観的な数値で示す解析技術を開発してきました。しかし、こうした「見える化」されたデータは、生活習慣データや行動変容支援と結びついて初めて、その価値が最大限に引き出されると考えています。今回のテオリアとの提携は、「脳を知る」という情報を「日々の行動を変える」という実践につなげる、新しい健康管理の実現に向けた重要な一歩となると確信しているとのことです。
テオリア・テクノロジーズ株式会社 代表取締役CEO 坂田 耕平氏
坂田氏は、認知症という社会課題の解決には、一企業だけの力では限界があると考えています。様々な関係者と協力し、それぞれの強みを融合させることで、多角的な可能性を広げ、革新的な力を最大限に発揮することが不可欠だと述べています。エム社の高度な脳画像解析技術と、テオリアの行動変容支援のノウハウが融合することで、「脳を知る」ことがそのまま「生活を変える一歩」となる、新しいエコシステム（相互につながり合う仕組み）の実現を目指していくとのことです。
今後の展望：社会全体の健康と医療費抑制への貢献
両社は、単なる脳画像解析サービスに留まらず、高度な脳画像データを「生活者の意識や行動を変える」ことへとつなげることを目指しています。具体的には、30代以上の比較的若い世代から脳の変化の兆候を早期に把握し、それを行動改善へと結びつけます。
さらに、企業の「健康経営」（従業員の健康を経営的な視点で捉え、戦略的に実践すること）や、自治体が行う「一次予防施策」（病気にかかる前の健康な段階で病気を予防する取り組み）とも連携していく予定です。これにより、社会全体の医療費や介護費の抑制にも貢献することを目指します。
認知症は、個人だけでなく社会全体にとって大きな課題です。今回の提携は、AIという最先端技術を活用し、この社会課題に真正面から向き合うことで、より多くの人々が健康で質の高い生活を送れる未来を築くための、大きな可能性を秘めていると言えるでしょう。
株式会社エムについて
エム社は、医療画像解析の世界的権威である森 進氏が「最先端の画像研究を社会に役立てる」という強い志を持って創業した企業です。研究分野で最高水準の画像解析AIを活用し、MRIやCTなどの医療画像に隠された貴重な健康情報を引き出しています。主力サービスである「MVision health（エムビジョンヘルス）」は、脳全体の萎縮度と血管の健康度（白質病変）を数値化して評価するサービスで、全国300以上の健診施設などで利用されており、急速に広がりを見せています。
また、今年からは内臓脂肪や筋肉量といった身体的なフレイル（虚弱）を測定する「MVision body（エムビジョンボディ）」も提供を開始しました。エム社はこれからも、人々の脳や体の健康維持、ウェルビーイング（心身ともに満たされた状態）、そして健康寿命の延伸に貢献するサービスを創造し、運営していくことを目指しています。
株式会社エム 会社概要
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会社名：株式会社エム
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設立：2021年6月
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住所：〒108-0073 東京都港区三田2-10-6 三田レオマビル10階
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代表：森 進（創業者／代表取締役CEO）
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主たる事業：脳画像のAI分析によるデータ解析ソフトの開発、医療機関向けの導入・運用サービス提供、第二種医療機器製造販売業（許可番号: 13B2X10527）
テオリア・テクノロジーズ株式会社について
テオリア・テクノロジーズは、「認知症との向き合い方を、テクノロジーで変えていく。」をミッション（使命）に掲げ、エーザイグループの一員として認知症という社会課題の解決を目指しています。認知症の当事者やご家族、医療関係者との対話から得られた膨大な知識と、AIなどのテクノロジーを組み合わせることで、健康な状態から未病の段階での備え、そして診断後のケアまで、一貫して認知症に関する事業に取り組んでいます。
テオリア・テクノロジーズ株式会社 会社概要
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本社所在地：東京都千代田区内幸町2-1-6 日比谷パークフロント 17F
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代表者：坂田 耕平
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設立：2023年9月4日
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資本金：8億円
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事業内容：医療・健康に関するデータを活用したサービス、その他ヘルスケア関連サービスの提供
まとめ
今回のテオリア・テクノロジーズとエム社の事業提携は、AIによる最先端の脳画像解析技術と、生活習慣の改善を促す行動変容支援のノウハウが融合することで、「脳の健康」という新たな視点から認知症予防にアプローチするものです。特に、30代からの早期対策の重要性が高まる中で、この取り組みは、多くの働き盛りの人々にとって、自身の脳の未来を守るための強力な味方となるでしょう。今後のサービス展開に期待が寄せられます。
